制作現場におけるフォント規約確認の重要性
まとめサイトの「商用利用無料」という見出しを信じてクライアント案件に導入したところ、後から「商用印刷は無料だが、アプリへの組み込みは有償ライセンスが必要だった」といった不一致が判明し、差し替えや追加費用の発生につながるリスクが存在します。
フォント提供元の利用規約は随時改定される場合があり、個人利用と法人の商用プロジェクトで適用範囲が異なることも珍しくありません。トラブルを未然に防ぐため、FontLensが推奨する4段階のフォントライセンス確認プロセスを実務に取り入れてみてください。
ステップ1: 転載サイトではなく公式配布元で原本を確認する
まとめブログやフォント紹介サイトの説明文には、執筆者の主観的な解釈や過去の規約情報が混在していることがあります。
- 提供元公式サイトへアクセス: フォント開発元企業やデザイナーの公式サイト、または公式GitHubリポジトリを直接参照します。
- 配布パッケージ内のライセンスファイルを確認: 配布ZIPファイルを解凍し、同梱されている
OFL.txtやLICENSE、利用規約テキスト（テキストファイル）の本文を直接精読します。
ステップ2: ライセンス種別（Type）を判別する
規約の冒頭部分やファイル名からライセンスの種類を特定することで、基本的な許諾枠組みを即座に把握できます。
SIL Open Font License 1.1（OFL）
- 該当例: Pretendard、Inter、Noto Sans等（FontLens収録53書体中49書体）
- 商用制作物、Webフォント配信、アプリへのファイル内包が標準で認められています。フォントファイル自体の有料販売のみが禁止されます。
Apache License 2.0
- 該当例: Roboto等
- ソフトウェア開発での利用が非常に容易なライセンスです。再配布時にはApache 2.0のライセンス条文と著作権表示の同梱が求められます。
企業独自ライセンス（Custom）
- 該当例: S-Core Dream、ネクソン メイプルストーリー等
- 商業広告や印刷媒体での文字利用は広く認められていますが、**フォントファイルの改変禁止（
modify: no）**や、特定ハードウェア組み込み時の事前連絡義務など、独自の制限が付帯しているケースがあります。
ステップ3: プロジェクトの実装形態と7大条件を照合する
制作物における実際のフォント使用形態をチェックリストと照合します。
- 広告バナー・印刷物デザイン: ほぼすべての無料フォントで許諾されています。
- ロゴマーク・CIの制作: フォントの文字形状を用いたロゴの商標登録を制限する条項がないか確認します。
- Webフォント配信（
@font-face）: サーバー上にWOFF2ファイルを置いて配信することが認められているか確認します。 - モバイルアプリへの同梱: iOS/Androidアプリのビルドバイナリ内にフォントファイルを内包する場合、ソフトウェアバンドルが許諾されているか（OFL等）を再確認します。
- Webフォントのサブセット化: 日本語・ハングル等でファイル容量を抑えるために文字を間引く作業が、規約上の「改変禁止」に抵触しないか確認します。
ステップ4: 確認エビデンス（証憑）を保存・管理する
納品後やサービス公開後の問い合わせに備え、確認エビデンスを社内アーカイブに残しておくことが大切です。
- 確認日の記録: FontLensのフォント詳細ページに記載されている「確認日（Verified Date）」と同様に、規約を確認した正確な日付を記録します。
- 利用規約ページの全画面キャプチャ: 公式サイトのライセンス案内ページ全体（URLと取得日時が明記された状態）をPDFまたは画像として保存します。
- 元ファイル一式のバックアップ: ダウンロードした元ZIPファイルおよびライセンス文書を、プロジェクトの開発アセット保管庫（
assets/fonts/license/など）に格納しておきます。
